水の事故では気をつけていれば防げる場合が多くあります。プールで数百メートル泳げるようになっても自然の中での泳ぎとは違うものです。泳ぎという知識と実際に泳いでみるとゆう知恵が重なって、初めて自然の中での泳ぎが出来ると思います。ちょっと大げさですが。プールで泳ぐのは所謂温室栽培のようなものと思います。肝心なのは自然に対する畏敬の念を忘れないことだと思います。温室栽培のようなものと言えば、大会社の社員、役所の職員なども会社の後ろ盾で働いているようで、会社という温室の中で育てられているように思います。皆さんは感じていませんか、県知事、市長、国会議員などに元００省勤務とかの人が立候補者になったり、副知事とかに選ばれたりしていることを。どこかの市長に元００省の人が立候補していましたが、よく言えば地方と中央との橋渡しを狙ったもの、行政をスムーズに行うためとの見方も出来ますが、悪く言えば天下り先、権限の強化のように思われます。悪く取りたくは有りませんが、最近はそれが目につきます。自分の県で何人がそういう人が居るのか知っておくのも大事かもしれません。組織の中で、温室の中では力を発揮できると思いますが、困難にぶつかったとき真価が問われますが、東芝の社長のようにいままでの方針をアッサリと転換するという、信念も哲学も無い、会社をどうしたいかも無い人はこちらとしてもどう思えば良いのでしょうか。営業力に長けた人は東芝の状況はむしろ自分を高く売る絶好のチャンスに見えるのでは無いでしょうか。所謂三竦みのような状況になっているからです。WD、銀行、東芝。今の状況は最悪のシナリオを取ろうとしているように思えます。転換社債型新株予約権付社債を発行するならWDでは無く異業種の会社に買ってもらうのが一番良いと思います。WDは軒先を借りて母屋をもらう方式かと思います。銀行はもはや大企業東芝に未練は無く貸した金の回収に躍起になっているだけと思います。先があろうと無かろうと関係が無く、子会社を売ったお金はそのまま銀行に入るのが落ちです。銀行に東芝の将来図を逆に描いてもらえば、何も無いことが分かると思います。そして東芝は何の考えも無いことが分かりました。ただ目先の駒あわせに躍起になっているだけです。本来なら三国志なみに一気に挽回できる可能性があります。まあ、言いたいのはトヨタに買ってもらえれば良いのに、と思うばかりです。トヨタで無くともこれからの自動車産業を考えるに電気産業は欠かせない物ですから、自動車産業の方で必要な部門の買収を行ってはどうかと思います。政府が海外事業での買収に一言言いました。東芝はもちろん郵政事業も同罪です。政府から苦言を呈されるとは全く情けないと思います。本来なら逆では無いかとさえ思います。地方公共団体、地方公務員、大企業役員、大学職員、これらに元００省の人ばかりが増え、使うことは上手でも増やすことは出来ない人がどの位居るのかしりたいものです。
